2018年10月26日、国内大手アニメ会社の東映アニメーションは、2019年3月期第2四半期の決算を発表した。引き続き海外事業、アプリゲーム関連が好調で、業績の拡大を維持した。
連結売上高が前年同期比9.1％増の255億7900万円と半期としては過去最高を更新した。さらに利益面は3割増と勢いがある。営業利益79億1800万円(32.8％増)、経常利益82億1500万円(30.8％増)、当期純利益58億900万円(35.4％増)となった。いずれも過去最高である。
東映アニメーションは通期連結決算の売上高を480億円と見通している。第2四半期までで進捗率は53％を超えて堅調だ。売上高では500億円の大台越えも視野に入ってくる。
営業利益の進捗率は65％超、経常利益は66％超、当期純利益は69％超だ。今回は業績見通しの修正はないが、第3四半期には大型劇場映画『ドラゴンボール超 ブロリー』が控えている。現在の連結業績予想を超えてくる可能性は高い。
好調を支えるのは、依然、海外事業とゲームである。海外映像部門で中国向けの映像配信権の販売本数が増加、さらに北米向けの映像配信権販売も好調で、大幅な増収となった。
海外版権部門では、アプリゲーム『ドラゴンボールレジェンズ』の世界配信が初夏にスタートした影響が大きかった。家庭用ゲームでも『ドラゴンボールファイターズ』などがあり、大幅な増収となった。
アプリゲームは国内版権事業も牽引する。大型ヒットになっている『ドラゴンボールZ ドッカンバトル』が前年を上回っただけでなく、『ドラゴンボールレジェンズ』の順調な出足も大幅な増収につながった。
事業別では、その海外版権部門と国内版権部門を合わせた版権事業が売上高147億1900万円（13.1％増）、営業利益が69億７00万円（13.3％増）と増収増益。
一方、劇場アニメ部門、テレビアニメ部門、海外映像部門などから構成される映像製作・販売事業が売上高83億6500万円（9.1％増）、営業利益25億2800万円（150.3％増）となった。劇場アニメ部門、テレビアニメ部門とも大幅な減益であったが、海外映像部門がカバーした。
商品販売事業は売上高21億4800万円（8.2％減）、営業利益1900万円（69.7％減）。催事などのその他事業は、売上高は4億1600万円（1.0％減）、営業損失4700万円。いずれも低調であった。
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