2022年10月27日に発表された東映アニメーションの2023年第2四半期が、売上高利益で過去最高を更新した。連結売上高は424億5000万円と42.7％増、営業利益は141億9400万円(27.4％増)、経常利益は155億2400万円(40.1％増)、当期純利益は115億2100万円(41.5％増)、いずれも前年同期で大きく伸びている。
業績を引き上げているのは、劇場アニメの好調だ。8月公開の映画『ONE PIECE FILM RED』が記録的なヒットになったことが大きかった。また本作と映画『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』の海外向け販売も貢献した。
さらに円安が続いていることから海外売上の円換算で売上高が伸びている。北米事業の売上高は89億3400万円(54.0％増)、ヨーロッパ事業は35億4500万円(56.4％増)だった。一方でアジア事業は前年並みの111億5900万円(2.6％増)と前年並みとなった。
事業分野別では、映像製作・販売事業の売上高が198億4700万円（68.4％増）、営業利益が63億5300万円（37.7％増）。
劇場アニメが1億1700万円の売上から31億6400万円に急伸した。しかしテレビアニメはテレビアニメの放映本数の減少もあり、前年の17億4800万円から17億100万円の微減。DVDやブルーレイのコンテンツは1億8000万円を大きく下回った。
海外映像販売は『ONE PIECE FILM RED』と『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』に加えて、海外向けの配信権も好調だった。
版権事業は売上高204億3200万円（22.1％増）、営業利益96億5400円（15.2％増）。こちらも増収増益だった。「ワンピース」と「ドラゴンボール」シリーズの商品化権販売が高稼働したほか、海外向けの｢ワンピース｣のゲーム化権販売、｢ドラゴンボール｣シリーズと｢ワンピース｣、｢デジモンアドベンチャー｣シリーズの商品化権販売が好調だった。
商品販売事業は売上高15億1600万円（55.0％増）、営業損失4500万円。コロナ禍の影響を脱し切れていない。
