2021年の日本のコンテンツ産業の市場規模が回復基調にあることが分かった。一般財団法人デジタルコンテンツ協会が2022年9月1日に刊行した『デジタルコンテンツ白書2022』によれば、2021年の国内コンテンツ産業市場規模は12兆7,582億円で前年比7.7%の増加となった。2020年は新型コロナウイルス感染症の影響が大きく9.3％のマイナスだったが一転して増加に転じた。
市場のうちデジタルコンテンツに該当するものが9兆7611億円と全体の3/4以上を占める。伸び率は8.5％増と全体よりもやや高く、依然デジタルコンテンツの伸長が続いていることが分かる。
『デジタルコンテンツ白書』は、経済産業省商務情報政策局の監修のもと毎年人デジタルコンテンツ協会が発刊している。豊富な数字統計や各分野の専門家による解説などコンテンツ分野の基礎資料として活用されている。
コンテンツ分野では「マンガ」「アニメーション」「映画」「音楽」「ゲーム」「オンラインゲーム」「ライブエンターテインメント」、メディア分野では「モバイルコンテンツサービス」「放送」「新聞」「出版」。そして海外動向では「アメリカ」「中国」「韓国」を個別に扱っている。
また巻頭特集は、「Web3のはじまり」をテーマにした。メタバースやリアルタイム3Dエンジンを中心に次世代テクノロジーがコンテンツ産業に与える影響について取り上げている。
価格は税込み1万9800円、デジタルコンテンツ協会の公式サイト、政府刊行物を取り扱う全国書店、またはAmazonなどで購入可能だ。
また9月9日は、オンラインにて発刊セミナーが開催される。「日本のコンテンツ産業の市場規模2021」についての解説や、安藤晃弘氏による「メタバースの構築」、田村幸一氏による「リアルタイム3Dエンジン（ゲームエンジン）が次世代インターネットに与える可能性」を予定している。
『デジタルコンテンツ白書2022』
https://www.dcaj.or.jp/project/dcwp/index.htm
監修：経済産業省 商務情報政策局
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