アニメーションビジネス・ジャーナル

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国内映画興業チェーン大手のTOHOシネマズが、世界的なブームを巻き起こしているスマートフォン向けアプリゲーム「ポケモンGO」とのコラボレーションを実施する。8月9日、「ポケモンGO」を運営する米国のナイアンテック(Niantic)、そして株式会社ポケモンと合意したことを発表した。
「ポケモンGO」はモバイル向けの位置情報サービスとスマートアプリをベースにナイアンテックが開発した。プレイヤーは様々なポケモンを捕まえ、成長させ、バトルする。現実の行動とゲーム体験が連動するAR技術の活用が魅力だ。

すでに世界全体でアプリのダウンロードは1億回を超え、米国でのリリースから1ヵ月あまりで課金売上高は1億2000万ドルを超えると報道されている。任天堂をはじめとするサービス関連各社の株価が急騰するなどビジネス面でも話題である。
アプリ課金以外の収益として、企業コラボレーションも関心を集めている。7月23日のローンチ時には、日本マクドナルドが単独ローンチパートナーシップを締結しニュースとなった。この締結では全国約2900店舗の国内マクドナルドのうち、約400店舗をバトルの場所となる「ジム」とし、残り2500店舗を様々なアイテムが受け取れる「ポケストップ」とした。コラボレーションによる日本マクドナルドの直接的な利益はないが、「ポケモンGO」のプレイヤーが店舗の近くに集まる集客効果を期待する。

TOHOシネマズと「ポケモンGO」のコラボレーションも、日本マクドナルドとのやりかたを踏襲したものとなる。TOHOシネマズが29都道府県で運営する69サイト全館をポケストップとする。数では日本マクドナルドに及ばないが、644スクリーンにも及ぶ巨大映画興業チェーンには毎日、多数の人が訪れる。その効果は絶大だろう。
一方で、もともと集客力の高いシネコンのメリットは日本マクドナルド以上に見えにくい。集客と同時に映画そのもののコンテンツ、イベントの場としての映画館に、TOHOシネマズとナイアンテック、ポケモンが関心を持っているのかもしれない。TOHOシネマズと同じグループ会社の東宝は映画「ポケットモンスター」シリーズをはじめ数多くのアニメ、実写映画を配給している。こうした映画と連動した取り組みも将来的には可能になる。

また、「ポケモンGO」の企業タイアップは、これまで日本マクドナルド、東宝シネマズと日本だけでしか発表されていない。ポケモン人気がとりわけ高い、日本マーケットでの先行した試みだ。ゲーム内課金だけでない新しいビジネスがどこまで開拓できるのか、日本での結果が今後の「ポケモンGO」行方も左右することになる。