東映、バーチャルプロダクションに20億円投資 国内最大幅30mのLEDウォールも

映画

 国内映画大手の東映が、先端技術を使った撮影システムであるバーチャルプロダクションに一気に攻めにでる。2022年9月30日、東映は練馬区大泉の東映撮影所にバーチャルプロダクション部を10月1日付で設立すると発表した。
 撮影所内にAOTO社製の横30m×縦5mとLEDウォールを設置する。現時点で日本最大のLEDスタジオとなる。2023年1月から運用開始する予定としている。新スタジオは、約400坪のNo.11ステージを利用する。

 バーチャルプロダクションは巨大なスクリーンに背景となる映像を投影し、役者などがその前方で演技をするものだ。両者を組み合わせることによって、あたかもその土地で撮影したような映像が実現出来る。
 ロケ地にいかずに撮影できるだけでなく、大掛かりなセットも不要になり、かつグリーンバックを使った合成よりコストを下がることが出来る。役者との背景を合わせての調整も楽になる。次世代の撮影技術として期待されている。国内では東宝がソニーPCLなどと協力して、すでに研究開発を進めている。

 東映はまず実証試験として取り組むが、今後5年間で約20億円を投資するとしている。バーチャルプロダクションを含む映像全般のテクニカルフォローができるテクニカルチームの育成、背景用のデジタルアセットの制作ノウハウ、デジタルアセットの蓄積を目指す。LEDスタジオを活用することで、撮影所で制作する映像作品の高品質化を図る。

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