2018年国内動画配信市場2200億円、前年比19％成長デジタルコンテンツ協会調べ

　映像メディア業界では、動画配信ビジネスの急成長が依然続いている。そんな成長ぶりをあらためて確認する数字が、一般社団法人デジタルコンテンツ協会の調査から明らかになった。
　デジタルコンテンツ協会は、毎年行う動画配信ビジネス動向の調査・集計の最新版「動画配信市場調査レポート 2019」を刊行した。これによれば2018年の日本国内の動画配信市場規模の推計は2200億円になる。
　この数字は前年の1850億円から19％増で、いっきに2000億円の大台を超えた。伸び率は2016年の12％増、2017年の13％増を上回る。昨今の動画配信の盛り上がりから、市場拡大が加速しているともいえそうだ。

　調査は事業者、関連団体の公表データをもとに、主要な動画配信サービス事業者へのヒアリングも実施したものだ。
　デジタルコンテンツ協会は市場拡大の理由として、サービス事業者による広告宣伝の影響や見逃し配信の浸透で動画配信サービスの定着が進んだことを挙げている。さらに新規参入や配信事業者間での提携などで競争が激化したことが市場の活性化に繋がった。
　市場は今後も成長を続けるともする。2023年には2950億円になると見込む。

　2019年版レポートでは調査結果のほか、業界の分析もしている。巻頭特集は、映像メディア総合研究所代表の四方田浩一氏による特別寄稿「2020年代の動画配信市場を考察する」が掲載されている。またNTTドコモからNetflix、Amazon プライム・ビデオ、Hulu、DAZN、AbemaTV、TVerといった主要企業16サービスの動向も解説する。
　レポートはデジタル販売のみとしており、調査レポート販売の専門サイト「SPIインフォメーション」で購入できる。価格は12,000円(税別)。
　小売店などの流通を使わないことが多い、デジタルコンテンツは実際の流通量が捉えにくい。また多くのサービス会社が契約者数を非公表とすることから、市場規模の把握も難しい。その中で企業インタビューに基づいた本調査は貴重な一次資料となる。関連ビジネスの関係者には必携といえる。

　また発刊に合わせて、デジタルコンテンツ協会はセミナーを開催する。テーマは「動画配信市場の今を知る！動画配信市場調査レポート2019発刊セミナー」、2019年5月2４日(金) 15時半から17時まで。5月7日から申込受付を開始する。
　
一般財団法人デジタルコンテンツ協会
http://www.dcaj.or.jp

「動画配信市場調査レポート2019」
http://www.dcaj.or.jp/news/2019/04/2019.html