国内最大規模の総合アニメイベントAnimeJapan 2018が、3月22日にまずビジネスデイからスタートした。日本アニメの情報発信のハブとしてAnimeJapanはファンから高い人気を誇り年々規模を拡大している。2018年は過去最高の241社が出展をする。
ファンイベントとして注目が高いが、パブリックデイに先立ち平日2日間開催されるビジネス見本市も近年、急成長をしている。2018年のビジネスブースの出展社・団体は65、昨年を大きく上回った。アニメビジネスの場としての認知度と評価が、着実に高まってきている。
ビジネスデイの盛り上がりは、22日の会場からも感じられた。ブース設置場所がこれまでのメインホールでは不足することから、海外コンベンション主催者8団体のブースを移動、メインホールもギリギリまでスペースを活用する。デッドスペースが少なくなった影響もあり、来場者の賑わいもより感じられるようになった。
出展企業では、今年はNHKエンタープライズ・首都圏民放キー局5社など、放送会社が出揃ったことが目についた。さらにアニプレックス、バンダイビジュアル、キングレコード、エイベックス、ポニーキャニオンなど映像ソフトメーカーも大きな勢力となっている。一方で、東映アニメーション、トムス・エンタテインメント、サンライズ、プロダクション I.G、ぴえろ、ボンズといった大手アニメスタジオも姿を見せる。スタジオが自ら作品を販売する傾向が強まっている。
ビジネスデイは広くアニメのビジネスを活性化するために企業と企業を結びつける場を目指している。しかし、引き続き来場目的のかなりの部分は海外ビジネスである。会場にはAnimeJapanに合せて来日した北米、アジア、ヨーロッパの映像ビジネス関係者の姿が多数見られた。秋のJapan Content Marketと並び、日本アニメの買付け、ビジネスミーティングの場として、海外関係者からみられていることがわかる。
アニメだけではなく、実写映画・ドラマの資料を用意している企業も中には見受けられた。アニメと他ジャンルとのボーダーが曖昧になっていることも窺える。
会場内に「アニメコンシェルジェブース」を設けビジネス相談を受け付ける日本動画協会は、昨年は中国ビジネスに関する問い合わせが多かったが一段落したと話していた。今年は相談の内容が広がり多彩になっているという。
会場の盛り上がりの一方で、今年は関連企画の少なさがやや寂しかった。22日、23日には主催者によるビジネス関連のカンファレンス、トークなどが設けられていない。イベントに連動するJETROのビジネスマッチングも同様だった。それだけに23日に、映像産業振興機構が実施する海外のオンラインビジネス関係者をゲストにする「『オンラインとリアル』北米アニメ市場攻略法」が貴重な場となる。
大きな成功を収めるAnimeJapanのビジネス部門だが、まだ開発の余地はある。今後は、ビジネス関係者の交流やビジネスマインドを高める周辺施策が課題になりそうだ。
AnimeJapan 2018ビジネスエリア
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