東京ゲームショウ来場者総数24万3238人、ビジネスデイ過去最高で高まる見本市機能

東京ゲームショウ2023

 2023年9月21日から24日まで開催された「東京ゲームショウ2023」の総来場者数が24万3238人となった。9月24日、一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会が発表した。来場者数は前年の13万8192人より76%増と大幅にアップし、またコロナ禍前の2019年対比で9割越えと、ほぼ通常モードに戻った。
 4日間の内訳は、ビジネスデイにあたる21日が3万3706人、22日が3万6109人、一般公開日の23日が9万6033人、24日が7万7390人だった。全体では4日目、24日が伸び悩んだ。

 2023年の特徴は、ビジネスデイの好調だろう。21日、22日の合計は6万9815人とビジネス来場者では過去最高であった2019年の6万8422人を上回った。
 ビジネスデイは出展企業・団体、メディア、教育関係者など、ゲームのビジネスに関係がある者に入場が制限されている。この全来場者数に占める割合は29%、およそ3割がビジネス関係者だったことになる。こうした人出は、過去最多となった44ヵ国・地域から787の企業・団体出展、過去最大2682小間が支えたものだ。

 今年の東京ゲームショウでは、任天堂、マイクロソフトに加えて、昨年まで出展していたソニー・インタラクティブエンタテインメントといったハードウェアメーカーが展示ホールにブースを持たなかった。さらに欧米の大手パブリッシャーの出展もみられなかった。他にも展示ホールに出展しない大手企業は少なくない。
 そうした状況とは裏腹に、ビジネスデイは大活況を見せた。日本のパブリッシャーのほか、会場を支えたのは中国のNetEase GamesやHoYoverse、韓国企業、さらにインディーゲームなどの新興企業、ゲーム周辺機器やサービス企業などである。すでにビジネスパートナーを多く持つ老舗や大手でない企業が活発にビジネスを繰り広げたと言える。

 もともと国際見本市の役割を期待されて誕生した東京ゲームショウだが、長年ビジネス機能は弱く、コンシュマー向けの宣伝イベントの性格が強いと言われてきた。
 しかし2023年の状況は、これまでよりむしろビジネス色が強まった。それは展示ホールとは別に会議場棟に設けられたビジネスミーティングエリアの拡大と盛況からも感じられた。ここでは展示ホールには出展しない任天堂などのブースも見られた。さらに大手企業では近隣のホテルで発表やミーティングをするケースもあり、東京ゲームショウにおけるビジネス機能はいまや業界にとって不可欠とも言える。

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