2023年2月7日に日本映像ソフト協会が発表した「2022年12月度 ビデオソフト月間売上統計報告」によれば、2022年の日本国内のDVD、ブルーレイなどのビデオソフト売上げは1148億1900万円、前年比で16.1％減と引き続き減少トレンドだった。売上金額の減少は、17年連続になる。最も大きな2004年には3754億円の売上があった。その時期に比べて現在の市場規模はおよそ3割程度となる。
「ビデオソフト月間売上統計報告」は毎月の実績の速報値のため、年間統計集計にあたってはより正確な数値となる。しかし減少幅が大きく、全体のトレンドは変わらないと見てよさそうだ。
全体の数値は日本映像ソフト協会で報告のあった26社（前年は27社）の売上げを合算したものだ。また1148億1900万円のうち4割弱にあたる436億1700万円がDVD、6割強の712億200万円がブルーレイとなる。DVDの減少率は22.1％と大きいが、ブルーレイの12％減も二桁の下げだった。
また個人向け販売が1027億6900万円、109億3900万円、売上げの大半は個人向けだ。日本映像ソフト協会レンタルシステム登録店は2022年12月末の段階で2527店（転居先不明を除くと2304店）。こちらは1995年12月のピーク1万2452店と較べて1／5程度である。
ビデオソフトの売上は数量ベースでも減少しており、2022年の総販売枚数は3098万2000枚(12.4％減)だった。DVDが1831万9000枚、ブルーレイが1266万3000枚と、こちらはDVDをブルーレイが上回っているのが特徴である。
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