バンダイナムコHDが東映の株式を買増し 持株比率6.18%に

ファイナンス決算

エンタテインメント大手のバンダイナムコホールディングス(バンダイナムコHD)が、東映の株式を買い増した。バンダイナムコHDが2016年9月26日に関東財務局に提出した大量保有報告書によれば、同社は9月16日付で東映の株式を新たに200万株取得した。取得単価は805円、取得価額は約16億円になる。保有目的はビジネスパートナーとしてのより強固な関係を構築するためとしている。
東映が9月17日に明らかにしていた大株主状況では、バンダイナムコHDは713万株(持株比率4.82%)の第3位の大株主であったが、今回の取得株式と併せて保有株数は913万株、持株比率は6.18%に上昇する。一方で持株比率1位のテレビ朝日(11.3%)、2位のTBSテレビ(8.22%)を超えないことから引き続き第3位の株主にとどまる。

東映は自社が製作する特撮テレビドラマ・映画のスーパー戦隊シリーズや仮面ライダーシリーズの玩具や関連商品を通じてバンダイナムコグループとはビジネスの関係が深い。
また東映はアニメーション製作の東映アニメーションの株式を40.23%保有、持分法適用会社としている。東映アニメーションは「プリキュア」シリーズ、「デジモン」シリーズを製作するほか、『ONE PIECE』や「ドラゴンボールZ」シリーズなどの人気アニメを多数手掛けている。バンダイナムコHDは東映アニメーションとも取引が多く、株式も28万株保有しており、保有比率は2%(2016年3月31日現在)となっている。

東映の大株主にはテレビ朝日のほか、TBSテレビ、フジ・メディア・ホールディングス、日本放送網の放送会社、東京急行などが並ぶ。このなかでバンダイナムコHDとは2007年に資本・業務提携を目的に株式相互持ち合いを実施していた。
一方で東映は浮動株も多く、バンダイナムコHDの株式買い増しは経営の安定につながる。同時に、人気作品やキャラクターを通じた、より緊密なビジネスが可能になる。同様にバンダイナムコHDにとっても重要なIPを生み出す東映との資本関係の緊密化は、ビジネスの推進つながるだろう。

関連記事

ピックアップ記事

  1. 原恵一監督 インタビュー
     2017年10月25日~11月3日まで、第30回東京国際映画祭が開催される。近年、映画祭の中で大き…
  2. アニメーションブートキャンプ 2017
     アニメーション制作の第一線で活躍するプロのもと、業界を目指す学生が4日間の合宿で技術を学ぶ「アニメ…
  3. 「デジタルコンテンツ白書2017」
     ますます変化の動きを早くしているコンテンツ産業を一望する書籍として活用されている「デジタルコンテン…
ページ上部へ戻る